フランチャイズ・ビジネスとは

フランチャイズビジネスについて、（一社）日本フランチャイズチェーン協会にて定義をしています。法律上は、中小小売商業振興法に、特定連鎖化事業の定義が記載されており、これがフランチャイズに該当します。また、公正取引委員会が公表しているフランチャイズガイドラインに、一般的な考え方が記載されています。

08【幹事】千葉 章太郎

フランチャイズ本部を見極める「6つの視点」とは

日本フランチャイズチェーン協会の「JFAフランチャイズチェーン統計調査（2019年度）」によると、日本のフランチャイズチェーン（本部）の数は1,324となっています。また、この調査で把握できていない本部も相当数存在するため、実際の数はもっと多いと考えられます。これだけの本部の中から一つを選ぶことは、加盟希望者にとって簡単な作業ではありません。

05【幹事】三谷 誠一

フランチャイズ収支モデルの見方

FCチェーンの加盟希望者にとって、FCチェーン加盟でどれだけ資金が必要なのか、開業後にどれだけ売上・利益がでるのか、という点は、最大の関心事です。いったんFC加盟すると契約書を締結し簡単にやめられないことから、後悔しないようにFCチェーンを選択する必要があります。 しかしながら、チェーン選びにあたり、十分な比較検討をせず、1つのFCチェーンに決め打ちをして加盟するケースが散見されます。

02【副会長】高橋 利忠

どのような場合にフランチャイズ展開し、どのような場合に直営化するのか

新たなビジネスモデルを立ち上げるときにどのようなときにフランチャイズを利用して、どのようなときに利用しなくなるのでしょうか？ 本来、フランチャイズをビジネスモデルの一手法として考えると、フランチャイズ展開によるメリットを取れるときはフランチャイズにより事業を拡大し、経営環境が変化し、フランチャイズ展開しているデメリットがメリットを上回るようになった場合に直営化を進めるのではないでしょうか。

00フランチャイズ研究会

コロナ禍でも業績好調なフランチャイズ業態

2020年1月に発見された新型コロナウイルスは、急速に全世界に感染が拡大し猛威を振るい続けており、多くの業種・業態が大きなダメージを被りました。その一方で、業績を伸ばしているフランチャイズ業態もあります。小売業・外食業・サービス業それぞれの業種で、コロナ禍における成長業態を見ていきたいと思います。

07【幹事】稲葉 康弘